MEOの効果測定方法とは？分析のやり方と投資判断に使える計算式を解説

「MEO対策を続けているが成果が実感できない」「業者に任せきりで効果が見えない」そんな悩みを抱える店舗経営者やWeb担当者は少なくありません。効果測定の方法を知らないままでは、施策が成功しているのか、改善が必要なのかすら判断できません。

本記事では、MEOの効果測定に必要な指標の見方から、費用対効果の計算方法、成果が出ない場合の改善ポイントまでを体系的に解説します。数値に基づいて判断できるようになれば、MEO対策の精度は大きく変わります。

なぜMEO対策で「効果測定」が重要なのか

MEO対策の本来の目的は、Googleマップで上位表示を獲得することではなく、そこから生まれる「実際の来店数」と「利益」を最大化することです。しかし現場では、順位変動だけを追いかけ、肝心の成果を正しく把握できていないケースも少なくありません。

ビジネスとしてMEOを活用し、継続的な成長につなげるためには、感覚的な判断を捨て、客観的なデータに基づいて効果を検証する姿勢が不可欠です。

感覚的な運用では失敗する理由

効果測定を行わず、「なんとなく来店が増えた気がする」といった感覚的な運用を続けるのは非常に危険です。その来店増加がMEO対策によるものなのか、季節要因や天候、キャンペーンなど他の要因によるものなのかを判断できないからです。

たとえば、投稿頻度を増やしたタイミングで来店が増えたとしても、因果関係が曖昧なままでは再現性のある施策にはなりません。「なぜ成果が出たのか」を説明できなければ、環境が変わったときに同じ成果を出すことは難しくなります。

再現性のある集客を実現するためには、Googleビジネスプロフィールのインサイトデータなどを活用し、事実と推測を切り分けて分析することが重要です。

投資判断（継続・内製化）の基準になる

正確な効果測定は、MEOにかけている費用や工数が適正かどうかを判断するための重要な材料になります。外部業者に依頼している場合でも、自社で運用している場合でも、「投じたコストに対して、どれだけの利益が得られているか」を客観的に評価する視点が欠かせません。

もし測定結果から費用対効果が見合っていないと判断できれば、「内製化への切り替え」や「業者の変更」といった意思決定が可能になります。一方で、高い成果が出ている場合は、予算を増やしてさらに集客を強化するといった、データに基づいた戦略的な判断ができるようになります。

改善点を洗い出しPDCAを回すため

数値を測定する最大のメリットは、集客プロセスのどこに課題があるのかという「ボトルネック」を特定し、効率的にPDCAを回せる点にあります。ユーザーは「認知」→「興味」→「行動」というステップを経て来店に至りますが、どの段階で離脱しているかは店舗によって異なります。

たとえば、「表示回数は多いのに、電話やルート検索が少ない」というデータが出ている場合、写真の質を改善したり、口コミ返信を強化したりして、店舗の魅力をより伝える必要があると判断できます。

感覚に頼った運用ではなく、数値によって課題を可視化し、ピンポイントで改善策を講じることが、MEO成果を最大化する近道です。

MEO対策の効果測定で見るべき指標

MEO対策の効果を正しく評価するには、Googleビジネスプロフィールで確認できる各種データ（パフォーマンス指標）を理解することが欠かせません。

数ある指標の中でも、店舗の売上や来店数と関係が深く、優先的に見るべき指標について解説します。

検索順位（ローカルパック表示）

検索順位とは、「地域名＋業種」などのキーワードで検索された際に、自店舗が何番目に表示されるかを示す指標です。特に、検索結果上部に表示される「ローカルパック（上位3枠）」に入ると、ユーザーの目に留まる確率は大きく高まります。

ただし、MEOの順位は検索するユーザーの現在地や過去の検索履歴などによって変動します。店舗内で検索すると1位でも、少し離れた場所では圏外になるケースも珍しくありません。

順位を確認する際は、自社のデバイスだけで判断せず、専用の順位チェックツールやシークレットモードを活用し、できるだけ客観的な数値を把握することが重要です。

表示回数（インプレッション）

表示回数（インプレッション）とは、Google検索やGoogleマップ上で、店舗情報がユーザーの画面に表示された回数を指します。これは店舗の「認知度」を測る重要な指標であり、すべてのユーザー行動の出発点となる数値です。

表示回数が増えなければ、その後のクリックや来店といったアクションは生まれません。もしこの数値が伸び悩んでいる場合は、検索キーワードと店舗情報の関連性が低い、またはカテゴリ設定が適切でない可能性があります。

まずは多くのユーザーに見つけてもらうこと。認知の母数を広げることが、MEO対策の第一歩です。

アクション数（電話・Webサイト・ルート検索）

アクション数とは、店舗情報を見たユーザーが「ウェブサイトをクリックする」「電話をかける」「ルート検索を行う」など、具体的な行動を起こした回数です。これらは来店意欲が高いユーザーの行動であり、MEO対策における最重要KPIといえます。

業種によって重視すべき指標は異なります。

• 美容室・クリニック → Webサイトクリック・通話数
• カフェ・飲食店・小売店 → ルート検索数

このように、自社のビジネスモデルに合わせて「どの行動を増やすべきか」を明確にすることが重要です。

口コミ数と星評価（レビュー）

口コミ数と星評価は、ユーザーが来店を決める際の「信頼性」に直結する指標です。同時に、Googleの評価アルゴリズムにおいても、店舗の信頼性や関連性を判断する重要な要素とされています。

評価の高い口コミが多い店舗は、クリック率が高まりやすく、結果として順位向上にもつながりやすくなります。一方で、悪い口コミを放置したり、口コミ数が極端に少なかったりすると、上位表示されても選ばれにくくなってしまいます。

定期的な口コミ確認と丁寧な返信を通じて、ユーザーとの信頼関係を構築する姿勢が、結果として数値にも表れてきます。

分析のコツは「点」ではなく「線（推移）」で見る

効果測定を行う際に注意したいのが、単月の数値だけで判断しないことです。MEO対策は中長期的な施策であるため、前月比や前年同月比など「推移」で見ることが重要になります。

たとえば、「先月より表示回数が20%増えた」という結果に対して、「写真を追加した影響か」「繁忙期に入った影響か」といった仮説を立てて検証することで、施策の効果が見えるようになります。

一時的な数値の上下に振り回されるのではなく、長期的に右肩上がりの成長曲線を描けているかどうかを確認することが、質の高い分析につながります。

Googleビジネスプロフィールでの指標確認手順

これらの指標は、Googleビジネスプロフィールの管理画面から簡単に確認できます。PCやスマートフォンのGoogle検索で自店舗名を検索し、オーナー権限でログインすると管理メニューが表示されます。

確認手順は以下の通りです。

1. Google検索で自店舗を検索し、管理画面を表示する
2. メニューの中から「パフォーマンス」を選択する
3. 期間を指定し、「概要」「通話」「ルート」などの各項目を確認する

なお、以前は「インサイト」と呼ばれていた機能は、現在「パフォーマンス」に統合されています。グラフで視覚的に推移を確認できるため、最低でも月1回は数値をチェックする習慣を持つことをおすすめします。

効果測定後の費用対効果の出し方

MEO対策がビジネスとして成功しているかを判断するには、費用対効果（ROI）の算出が欠かせません。順位や表示回数といった数値を眺めるだけでは、本当の成果は見えてきません。

投じたコストに対して、どれだけのリターンが得られているのかを数値で把握し、経営視点で施策の良し悪しを判断しましょう。

計算に必要な「投資額（MEO費用）」の整理

MEO対策にかかる費用は、運用体制によって内訳が異なるので、まずは計算の分母となる「投資額（コスト）」を明確にします。代理店に依頼している場合は、月額固定費や成果報酬などの「外注費」がそのまま投資額になります。

一方、自社で運用している場合、「無料でできている」と捉えがちですが注意が必要です。担当者が投稿や分析に費やした時間に対する人件費（時給 × 作業時間）や、写真撮影費、ツール利用料なども、すべてコストとして計上すべきです。

これらを合算することで、現実的な評価ができるようになります。

費用対効果（ROI）の基本計算式

費用対効果（ROI：Return On Investment）とは、投資した費用に対して、どれだけの利益が得られたかを示す指標です。MEO対策におけるROIは、次の式で算出できます。

この数値がプラスであれば黒字化しており、投資としては成功と判断できます。さらにROIが100％を超えていれば、投資額と同額以上の利益を生み出せている状態であり、非常に優秀な施策といえるでしょう。

まずは損益分岐点を超えているかどうかを基準に、毎月の数値を継続的に観測することが重要です。

【ステップ1】MEO経由の「来店数」を推計する

ROIを算出するには、分子となる「MEO経由の利益」を求める必要があります。その第一歩が、「来店数」の把握です。とはいえ、Googleマップを見たユーザーが実際に来店したかどうかを100％正確に追跡するのは現実的ではありません。

そのため、Googleビジネスプロフィールの「アクション数」をもとに、次のように推計します。

推定来店数=(ルート検索数+通話数)×来店係数

来店係数（来店率）は業種や立地によって大きく異なりますが、目安としては30％〜50％程度で仮置きするケースが一般的です。

たとえば、アクション数が合計100件で、係数を30％と設定するなら、「30人がMEO経由で来店した」と仮定して計算を進めます。（※実際には、自社の実績データをもとに係数を調整していくことが理想です。）

【ステップ2】リピート売上も加味して「利益（LTV）」を算出する

推定来店数が算出できたら、次に利益を計算します。このとき、初回来店分の売上だけで評価すると、MEOの価値を過小評価してしまう可能性があります。

特に、美容室・歯科医院・整体院など、リピート前提のビジネスでは、LTV（顧客生涯価値）を考慮することが重要です。

たとえば、1回来店あたりの利益が小さくても、年間で平均4回来店する顧客が多ければ、MEOが生み出す価値は単純に4倍になります。短期的な売上だけでなく、長期的な利益まで含めて評価することで、「コストをかけてでも継続すべき施策かどうか」という正しい投資判断が可能になります。

より正確に測定・分析する方法

Googleビジネスプロフィールのインサイトデータは非常に便利ですが、取得できるのはあくまで「Google上での行動データ」に限られます。

実際に「Webサイトで予約完了まで至ったか」「本当に来店したか」といった成果までを正確に把握するには、標準機能だけでは不十分なケースもあります。

そこでここでは、デジタル（Web解析）とオフライン（現場）の両面からアプローチし、より解像度の高いデータを取得して分析精度を高める方法を紹介します。

Googleアナリティクス(GA4)での計測（パラメータ設定）

GoogleビジネスプロフィールからWebサイトにアクセスがあった場合、通常の設定のままだと「自然検索（Organic Search）」や「直接流入（Direct）」に混ざって計測されてしまい、正確な効果を把握できません。

そこで活用したいのが、「パラメータ（UTMパラメータ）付きURL」の設定です。たとえば、WebサイトURLの末尾に以下のような計測用タグを付与します。
例：https://example.com/?utm_source=google&utm_medium=maps

このURLをGoogleビジネスプロフィールに登録することで、GA4上で「Googleマップ経由のアクセス」だけを明確に分けて計測できるようになります。

その結果、「地図経由のアクセス数」「予約完了・問い合わせ完了まで到達した割合（コンバージョン率）」といったデータが可視化できるため、Web担当者であれば優先的に導入しておきたい施策です。

※パラメータの設計方法は運用方針によって異なるため、自社ルールに合わせて設計するのが理想です。

来店アンケートなどのオフライン測定

デジタルデータだけでは把握できない「実際に来店したかどうか」を確認するには、現場でのアナログな計測が最も確実です。特に有効なのが、会計時や受付時に行う簡単なヒアリングです。

• 「何を見て当店を知りましたか？」

この一言を習慣化するだけでも、MEO経由の来店実態をかなり正確に把握できるようになります。さらに精度を高めたい場合は、

• 「Googleマップを見た方限定クーポン」の配布
• 予約フォームでの流入元選択項目の設置

といった方法も有効です。

これらを活用すれば、「ルート検索数のうち、実際に何％が来店したのか」という自社独自の来店係数を実測できます。推計値の精度を高めるための検証として、定期的に実施することをおすすめします。

効果が悪いときの数値別改善方法

効果測定を行い、自社の弱点（ボトルネック）が数値として可視化されたら、次はその原因を取り除くための具体的なアクションに移ります。

「表示回数が伸びていないのか」「表示はされているのに行動につながっていないのか」など、課題が発生しているフェーズによって、講じるべき施策は異なります。

ここでは、数値が伸び悩んでいる場合に見直したい改善ポイントを、状況別に解説します。

インプレッション数が少ない場合

表示回数（インプレッション）が少ない原因の多くは、Googleから「関連性が低い」と判断されているか、検索順位が低くユーザーの目に触れていないことにあります。

まずは、「カテゴリ設定」が自社のビジネス内容と正しく一致しているかを確認しましょう。あわせて、店舗名・住所・電話番号（NAP情報）が、公式サイトやポータルサイトなど他媒体と統一されているかも重要なチェックポイントです。情報にばらつきがあると、Googleからの評価が分散してしまう可能性があります。

これらを整備したうえで、投稿機能を活用し、対策キーワードを含んだ情報発信を継続することで、「どのような店舗なのか」をGoogleに正しく伝えやすくなります。

アクション率（反応率）が低い場合

表示回数は十分にあるにもかかわらず、Webサイトクリックやルート検索といったアクションが少ない場合は、競合と比較して「選ばれる理由」が弱い可能性があります。ユーザーは一覧画面で写真や評価を確認し、瞬時にクリックするかどうかを判断しています。

このフェーズでもっとも効果が出やすい施策のひとつが、写真の改善です。料理や内観の写真が暗いままだと、魅力が十分に伝わりません。明るく清潔感のある高品質な写真を追加し、ビジネス説明文も「お客様にとってのメリット（ベネフィット）」が伝わる内容に見直しましょう。

視覚的な印象が改善されることで、クリック率やアクション率の向上が期待できます。

口コミが集まらない場合

口コミが増えない最大の原因は、「お客様に依頼できていないこと」であるケースがほとんどです。自然発生的に口コミが増えることは多くないため、会計時や退店時にスタッフから一言声をかける運用を仕組み化することが重要です。

「よろしければ、ご感想をGoogleマップに投稿していただけると嬉しいです」

このようなシンプルな案内でも、口コミ数は大きく変わります。さらに、店内にQRコードを掲示して投稿ページにすぐアクセスできるようにしておくと、投稿のハードルが下がります。

また、投稿された口コミには必ず返信を行いましょう。丁寧な返信が蓄積されることで、他のユーザーにも良い印象を与え、結果として口コミが増えやすい環境が整っていきます。

効率的に効果測定をするならMEOツールの検討を

MEO対策を継続していくなかで、「毎月の数値確認に時間がかかる」「順位や指標の変化を追いきれない」と感じる場面も出てきます。こうした状況では、MEOツールの活用が有効な選択肢になります。

MEOツールを利用すると、検索順位の計測やインサイトデータの蓄積、レポート作成などを効率化できます。手作業で管理していた情報を自動で整理できるため、分析や改善といった本質的な作業に時間を割きやすくなります。

ただし、ツールはあくまで補助的な存在であり、導入すれば成果が出るわけではありません。自社の運用体制や目的を整理したうえで、本当に必要かどうかを見極めることが重要です。効果測定の精度と作業効率を高めたい場合に、検討する価値があるでしょう。

まとめ ｜ MEOは適切な効果測定で施策の質が上がる

MEO対策の成果は、感覚ではなく数値で判断することが欠かせません。検索順位、インプレッション、アクション数、口コミといった指標を継続的に確認することで、現状を正しく把握できるようになります。

さらに、来店数や売上への影響を整理し、費用対効果として評価できれば、施策を続けるべきかどうかの判断も容易になります。

効果測定を行うことで課題が明確になり、改善の精度が高まります。その結果、MEO対策は「なんとなく続ける施策」から、「根拠をもって運用する施策」へと変わります。正しく測定し、正しく分析し、正しく改善する。

この積み重ねこそが、店舗集客の安定と継続的な成長につながっていくでしょう。