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オンラインサロンの作り方って?実は簡単に開設できる!
2021/01/12

オンラインコミュニティ
インターネットを介した交流の形が増えていくなか、オンライン上にはさまざまな形態のコミュニティが存在しています。そのなかでも近年注目を集めているのが、クローズドで密度の高い情報を得られる「オンラインサロン」です。

とはいえオンラインサロンの内情は外部に公開されないため、実際にどんな活動が行われているのかイメージしづらいでしょう。漠然と、「カリスマ的な人物がコアな支持層とやり取りする場」として認識している方もいるかもしれません。

現在ではオンラインサロンの用途や目的も多様化し、従来のファンクラブのような形態のほか、趣味の共有やスキルアップの場として利用されたり、ビジネスチャンスを創出するために活用されたりと、個々のニーズに合わせてネットワークを構築することが可能です。
発信する側としても、必ずしも知名度や専門知識は重要ではなく、「コンセプトの独自性」や「他にはない交流の機会」を提供することで、固定の参加者を獲得していける市場が準備されているといえるでしょう。

この記事では、オンラインサロンの開設を検討している方に向け、その概要や作り方を解説し、作成時に利用できるプラットフォームを紹介していきます。

目次

オンラインサロンとは

ウェビナー

オンラインサロンとは、インターネット上で運営される会費制のクローズド・コミュニティを指します。「クローズド」とは「情報が閉じている」ことを意味し、参加者から支払われる会費の対価として、主催者は動画などの情報コンテンツやイベントの場など「そこにしかない機会や情報」を提供する、という形が一般的です。

クローズドであることによって生じる大きなメリットとしては、「コミュニティの安全性」と「コンセプトの密な共有」という二点が挙げられます。有料であることによって参加のハードルは高くなりますが、そのぶん意欲のある参加者が集まりやすく、「目的を同じくする仲間が集う場」としての側面が強くなるのです。

メンバー同士が同じ目線に立っていることの安心感から、インタラクティブなコミュニケーションが活性化されたり、配信コンテンツに対して多くの反応が得られたりといった効果が期待できます。その結果、「主催者側の提供するものと参加者側の求めるものが合致しやすい」ことがオンラインサロンの特徴となっているといえるでしょう。

今なぜオンラインサロンが注目されているのか

SNSなどを通じて不特定多数に向けて情報を発信することは、幅広い層へのアプローチが可能な半面、「受け取られ方を予測できない」というリスクがあります。オリジナリティのある内容やエッジの効いた表現などはとりわけ、コンプライアンスへの配慮が必要となることも多く、「差別化を図りたいポイントをどう打ち出していくか」というのは情報を発信する側にとって悩みの種となるでしょう。

とはいえネット上に無数の情報が溢れているなかで、他にはない切り口や個性的なコンテンツを求めるユーザーは多いと考えられます。オンラインサロンが一つの情報媒体として定着しつつある現状は、「対価を支払ってでも、自分にとって有益な情報源を確保したい」というニーズの表れだといえるでしょう。

オンラインサロンは、「他と差別化した情報を届けたい」という発信者と、「ここでしか得られない情報を受け取りたい」という参加者をつなぐ安全地帯として機能します。目的や意欲を同じくする連帯感にもつながりやすく、コアな支持層を獲得できれば継続的な収益モデルを構築することも可能です。

代表的なオンラインサロンの例

オンラインサロンで成果をあげている人物として、堀江貴文氏や西野亮廣氏など「知名度が高く、常識とは異なる観点から情報を発信できる人物」を思い浮かべる方は多いでしょう。
「特別な人でなければオンラインサロンで成功できない」と思われがちですが、ターゲット設定やコンテンツを工夫することで、名が知られていなくてもマネタイズにつなげていくことは可能です。
ここでは、いくつかの分野にわたり、独自の着眼点や創意工夫によって結果を出しているオンラインサロンを紹介します。

ビジネス・起業分野のオンラインサロン

さまざまな媒体でのコンテンツ制作などを手掛ける中小企業「株式会社エスクリエイト」の代表取締役・石川雅章氏は、自身の主催するオンラインサロン「静岡人大学」での活動を通じ、地域活性化やビジネスの機会創出の場を提供しています。
静岡県の魅力を共有するだけでなく、ローカル局のラジオ番組のテーマを募ったり、静岡県に関連するグッズの企画・開発に携わる人材を募集したり、イベントやプロジェクト案を掘り下げたりと、メンバーが主体的に活動に参与し、チャンスを広げていけるコミュニティとなっていることが特徴です。
ターゲット層を明確にしつつ、参加者が「自分も関わりたい」と思えるようなコンテンツを用意することで、活性化に成功しているオンラインサロンだといえるでしょう。

スキルアップを目的とするオンラインサロン

プログラミングなしでWebサイトやアプリを作れる「ノーコード開発」が、IT制作に変革を起こす技術として期待を集めるなか、オンラインサロンを通してその開発ノウハウを伝えているのが「NoCode Ninja with 宮崎翼」氏の運営する「NoCodeCamp プログラミングを使わないIT開発」です。

IT知識に疎い人でも、直接質問したりイベントに参加したりすることを通じて開発技術を身につけられることがポイントで、話題性・実用性に富んだオンラインサロンとして時代のニーズに応えています。

趣味関心領域のオンラインサロン

バレエやヨガなどのレッスンを開催する「B-life」は、インターネット上でも「B-lifeオンラインサロン」を通じて健康や美容に関する情報を発信し、多くの参加者を集めています。
ヨガのオンラインレッスンや、食事管理の方法など健康に関わる情報を発信するだけでなく、「日本語の伝え方」など心と体両面にわたる美を追究するコンテンツが差別化につながっていると考えられるでしょう。

美容の分野は「クローズドな情報源」が信頼性を得やすい傾向にあるため、オンラインサロンという形態にマッチしており、B-lifeオンラインサロンはこの特性を上手に引き出している好例といえます。

オンラインサロン作成に利用できるプラットフォーム

プラン

オンラインサロンを作成するにあたり、自身の手でゼロから構築する選択肢もありますが、コストやリソースを考えると既存のプラットフォームを利用するのも有効です。
DMMなどの事業者が提供するオンラインサロン特化型のプラットフォームのほか、Facebookやnoteなどをオンラインサロンとして運用する形態も考えられます。

DMMオンラインサロン

EC事業やエンターテインメントコンテンツの大手「合同会社DMM.com」は、オンラインサロン専用のプラットフォームとして「DMMオンラインサロン」を提供しています。

大手媒体ならではの多様なサービスのなかでも、特徴的なのはオンラインサロン専用のコミュニケーションツールです。参加者とのやり取りをスムーズに行えるインターフェイスが設計されており、他のSNSなどの連絡媒体を利用する必要がありません。
会員の管理やデータ分析機能など運営に役立つ機能や、コンテンツ販売やイベント開催をサポートするサービスも用意されており、初心者でも安心してサロンを運用できる環境が整えられています。

CAMPFIRE(キャンプファイヤー)

クラウドファンディングのプラットフォームをメインに扱う「株式会社CAMPFIRE」は、オンラインサロンとして利用できる「CAMPFIREコミュニティ」というサービスを提供しています。
DMMのようなサロン内のやり取りに使える専用のプラットフォームは存在しませんが、サロンの概要やアクティビティを見やすく紹介することができ、メンバー管理や決済機能のほか、コンテンツ販売にも対応しています。

SNSなどをオンラインサロンとして運用する場合

オンラインサロン向けのサービスを利用するのではなく、SNSなどを活用してサロンを運営する場合には、それぞれの媒体の特性を考慮して運用方法を検討する必要があります。
たとえばFacebookのコミュニティ機能は、ライブ配信機能や画像共有機能などが充実している一方で、参加者の実名登録が必要となるため参加のハードルが高くなる点に注意する必要があるでしょう。また決済や売上の管理は自身で行う必要があり、処理が煩雑になる可能性もあります。

決済や売上の管理という面では、noteの「サークル機能」が有力な選択肢の一つ。サークルの会費や有料コンテンツの売上を自動で処理し、ダッシュボード上で収益状況を確認できるため、税務申告などの際にも便利です。
サークル参加にはnoteのアカウントを取得する必要があるため、クリエイターを対象としたサロンを運用する場合に適したフォーマットであるといえるでしょう。

オンラインサロン作成の流れ

チェックリスト

実際にオンラインサロンを開設したい方に向け、作成の流れとポイントを概説していきます。既存のプラットフォームを利用する場合、開設手続きそのものは簡単に行うことができますが、「どのような形のサロンを運営したいか」という点を明確にしながら、運用の仕方や配信コンテンツなどの施策について検討していく必要があります。

利用するプラットフォームの選定

オンラインサロンに決められた形式はありませんので、どのようなプラットフォームを使ってコミュニティを作るのも自由です。それでも留意しておきたい最低限のポイントとして、「決済処理」「会員管理」「コミュニケーションツール」という三点が挙げられます。

「DMMオンラインサロン」のような特化型サービスであれば、これらの点を満遍なくカバーすることができますが、「CAMPFIRE」を利用する際には別途SNSなどのコミュニケーションツールを利用する必要があります。必要に応じて複数の媒体を組み合わせながら、活動内容に合わせてプラットフォームを決定していきましょう。
すでにSNSなどでサロンの土壌が形成されている場合などは、そこからの移行のしやすさも一つのポイントになるのではないでしょうか。

運営上のルールや会費の設定

オンラインサロンの定員や会費など、運営における形式面を検討していく必要があります。
定員については、「どの程度インタラクティブな形態にしたいか」を考慮しつつ決定していくとよいでしょう。人数が多くなるほど収益性は高まりますが、参加者一人ひとりに対するフォローが難しくなっていきます。定員を絞るほど、密なコミュニケーションが可能となり、参加者も「特別感」を得やすくなるでしょう。

運営方針を定めるうえで重要なのは、「セミナーやイベントなどへの参加をどの程度促すか」という点です。自由度を高めるほど間口は広がりますが、ある程度のコミットメントを促す方が、所属意識や連帯感が強まりやすいと考えられます。

会費は概ね月額1,000~10,000円の範囲であることが多く、オンラインでの情報発信がメインであれば料金設定は低め、活発な交流機会を提供するタイプのサロンであれば高めになる傾向にあるようです。

集客方法の検討

オンラインサロンはクローズド性が魅力であるため、集客においては情報を全面的に開示することが難しく、「信頼性をどのように担保するか」がポイントになります。
最終的な目標として、サロンの規模をどの程度大きくしていきたいかを見据えながら、集客方法を検討していきましょう。

「小規模で熱量の高いサロンにしたい」という場合には、実際の人脈を伝って参加者を募ることも有効です。「なるべく多数に向けた情報発信の場としたい」という場合には、SNSやオウンドメディアなどを通じて流入経路を確保することも選択肢の一つとなります。

DMMなどのオンラインサロン専用プラットフォームであれば、カテゴリやジャンル別の検索が可能なため、自分に合ったサロンを探しているユーザーの目に留まりやすいといえるでしょう。その際、「何のためのサロンか」を一目でわかるよう、サロン紹介のページ構成を整理しておくことが重要です。

運用中の施策と分析

オンラインサロンは参加者の声が目に見えるため、配信したコンテンツに対するフィードバックが得られやすいことを一つの特徴としています。ニーズに沿ったコンテンツを提供していくためには非常に有意義なものとなりますが、施策を打ち出していく際にはあくまで「固定層を形成する」という長期的な視野を失うことなく、複眼的な思考を持つことが重要となるでしょう。

離脱するユーザーが多い場合には、情報発信の頻度やコンテンツの方向性はもちろん、サロン上におけるコミュニケーション量が十分かについても検討することが必要です。「生の声」と「実際の数字」から現状を把握し、最終的なビジョンに照らして今どの段階にあるかを見通していきましょう。

まとめ

インターネット上にいっそう多くの情報が氾濫していくことが予想される今後の社会において、「信頼に足る情報源」としてのオンラインサロンの重要性は高まっていくと考えられます。

オンラインサロンを上手く活用し、収益につなげていくためには、「少数のコアユーザーを獲得すること」が重要です。明確なコンセプトのもと、独自の視点を深く掘り下げていけるようなコンテンツを配信することで、固定のファン層に訴求し続けていくことが要求されます。
「この発信者の切り口は面白い・信頼できる」ということを認識してもらうには一定の時間が必要となるため、まずはサロンを開設し、試行錯誤を重ねながら配信のノウハウを蓄積していくのもよいでしょう。


(本文・鹿嶋祥馬)

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