オプトインとは?オプトアウトとは?メールマーケティングでの方式
メールマーケティングにおいて重要な役割を果たす、オプトインとオプトアウト。実際にこれらの方式を導入する際、注意点や成果につながる工夫、方法など知らない方が時折見受けられます。
そこで今回は、オプトイン、オプトアウトについて、あらかじめ把握しておきたい基礎知識から具体的な活用例に至るまで幅広く解説します。
とりわけ、これから初めてメールマーケティングを実施される方は要チェックです!
失敗やトラブルの未然回避にも役立ててください。
目次
オプトインとは?オプトアウトとは?
オプトイン、オプトアウトとは何か、まずは基本的なことから知見を深めていきましょう。
本章では、分かっているようでその実、説明が難しい両者の意味や違いについて言及します。
オプトイン、オプトアウトの意味
オプトの表記は“opt”。日本語では「選ぶ」などと訳されます。
オプトイン、オプトアウトで使われる一般的な意味は「同意する」「同意しない」です。
メールマーケティングにおいて、これらを定義として当てはめると、前者が配信承諾、後者が受信拒否(or配信停止)を指すことになります。
オプトイン方式とオプトアウト方式の違い
前述の一般定義をさらに判然と区別するならば、主導権がユーザー側にあるのがオプトイン方式、送信者側にあるのがオプトアウト方式と捉えてみてください。
前者は個人情報の第三者提供やメルマガ会員登録をユーザー自身で事前に決めることが可能です。そのため、送信者側は受信を許可したアカウントにしかメール配信はできません。
対して後者はユーザーの許可無しで情報やメールを配信する仕組みです。ユーザーがオプトアウト(受信拒否や配信停止)を行えるのは結果的に事後(メールが届いた後)のため、このシステムは送信者側に主導権があるといえます(なお、現在ではこの方式は例外を除いて法律によって禁止規制されています)。
メール配信でのオプトイン、オプトアウトの重要性
繰り返しますが、オプトイン、オプトアウトを視野に入れることはメールマーケティングには欠かせません。当然、メリットや注意点を知る必要があります。
以下、おさえておきたいポイントです。
オプトインしたくなるメールは収益を生み出す集客装置
オプトインしたくなるメール配信は、商品の認知度アップや販促につながります。
記載する内容は、ユーザーのベネフィットです。イベントやお得な商品情報などを起点とし、エンゲージメント向上を図ってみましょう。また、商品サンプルや特典のプレゼントなども効果的に作用するものと思われます。
オプトインによってタッチポイントが増えれば、その分プラスの成果となって返ってくる期待が持てるはずです。
そもそもオプトインの時点で、そのユーザーは商品・サービスに多少なりとも興味があることが考えられます。彼、彼女らは潜在顧客である可能性が高いため、その先の収益ポイントへの誘導も、スムーズに行えるかもしれません。
オプトインは、実店舗集客にも及びます。加えて、効率的である点もメリットです。
送信者は店からメールを送るだけでOK。手軽に広報活動を実施できることがオプトイン方式ならではの魅力です。
オプトアウトは誠実な設置が大事
オプトアウト方式は、厳しい規制を強いられるようになり、現在ではほとんど禁止されています。
それ以前に、メールマーケティングでは、ユーザーにストレスを与えないことが大切です。
オプトアウトする方法は根本的にユーザー目線で考えるようにしましょう。受信拒否を避けるためにあれこれ狡猾に動いてもロクなことはありません。
たとえば、不明瞭な文言は、迷惑メールに分類される可能性があります。
また、当然オプトアウトの連絡には即座に従いましょう。受信拒否後もメールを配信してしまうと、法律違反になりかねません。
オプトイン・オプトアウトに関する法律について
オプトイン、オプトアウトに関する法律を知っておくことは必須です。
蔑ろにしたままメールマーケティングを実施してしまっては痛い目に遭う可能性があります。当然、その際は罰則を受けることになるでしょう。
必要不可欠な知識です。以下、しっかり覚えておいてください。
特定電子メール法
インターネットの普及に伴って迷惑メールが多発したことから、その対策として「特定電子メールの送信の適性等に関する法律」が平成14年に施行されました。いわゆる特定電子メール法です。平成17年にはその範囲が広げられ、架空アドレスへのメール送信も禁止されています。
さらには、平成20年。この時にオプトイン規制が設けられています。
メールマーケティングは、原則、オプトアウト方式ではなくオプトイン方式にせざるを得ない流れへと変わるわけです。そして、令和3年。現在はオプトイン方式が義務付けられています。
メール配信はガイドラインに則ったものでなければなりません。
その(総務省の)ガイドラインには、メールマーケティングにおける推奨事項や表示義務が記載されています。主な推奨事項としては、「迷惑メールと明確に区別するために、送信者の氏名・住所などを表示する」「分かりにくい表示を控える」「配信希望を最初からオフに設定する」などが挙げられます。その他、ユーザーの安全性を担保すべく、ダブルオプトイン方式(ユーザーがメールマガジンや会員登録の申し込みをした状態を一段階目のオプトインとし、入力した自身のメールアドレスに配信されたURL内で実際の登録を行わせる二段階形式の方式)に関しても記載があります。
個人情報保護法
登録によって得た個人情報(ユーザー情報)の取扱いに関する法律です。
ユーザー情報を第三者に提供する場合は、ユーザーと個人情報保護委員会両方の許可が求められます。
オプトアウトを明確に設定する義務
オプトアウト方式ではメール配信解除手続きに関して、原則、分かりやすい手順の記載が指定されています。ユーザーがすぐに対応できるように、専用ページを設定するといった工夫が必要です。
オプトアウト方式の例外
法律上、基本的にオプトイン方式しか認められていませんが、実は3パターンほど例外が存在します。
1つ目は料金など、ユーザーにとって重要度の高い項目に関する内容です。これらはトラブル防止策にもつながります。そのため、オプトアウト方式でもメール配信が可能です。2つ目は名刺交換で得たアドレスに、営業メールを送る場合です。これは、名刺交換(アドレス交換)の時点で、配信の許可が下りているとみなされます。
そして3つ目は、ホームページなどで公開している個人事業主に対するメール配信です。こちらも公開している時点でメールの受信を拒否していないと判断されます。
上記、2つ目と3つ目に関しては、受け取る側が配信拒否の旨を公に宣言していれば、その意思を尊重しなければなりません。安易に送信することのないよう気を付けましょう。
オプトイン、オプトアウトの具体的な活用例、工夫
実際にオプトイン方式、オプトアウト方式を採用する場合、どのようなマナーでどのように工夫を凝らせばよいのでしょうか。
設定方法
オプトイン始動にあたってのメルマガ登録フォームは、ホームページ・オンラインショップ内・SNSなど、さまざまな場所で設定可能です。自社の顧客層などを考慮して、ユーザーの目に留まりやすい場所をなるべく選べるといいでしょう。
その際、オプトインしてくれたユーザーに対しては、登録確認後、できるだけ早くメールを送るようにしてください。そうすることで開封率が高くなる傾向にあります。潜在顧客を逃さないように、登録からは遅くとも1週間以内に送るのが基本です。
オプトアウト方式もまた、設定が必要です。
具体的には、「メルマガ停止の専用フォームを作る」「配信メールや広告に解除用のURLを毎回張り付ける」「会員サイトにも解除方法を明記しておく」などが挙げられます。
あくまでユーザーにとって分かりやすく便利なステップを心がけてください。アンケートなどは盛り込まず、できるだけ短いフローでオプトアウトできる仕様が望ましいです。
HTMLメールの活用
HTMLメールであれば、文字だけでなく、画像や写真など視覚的訴求にもつながります。もちろん見栄えだけでなく、視認性の高さも調整可能です。たとえば、ファーストビューの文面を見やすいデザインにするだけで読了率が高まる可能性も大いに考えられます。
また、おすすめ商品やキャッチコピーなどを目立つように盛り込むことも効果的です。一方で、デバイスによって見えづらくならないように横幅の意識も忘れないようにしましょう。失敗を避けるべくその辺りのケアも考慮したうえで活用すれば、豊富なテンプレートも相まって、自由度の高いメール配信が実現できるはずです。
DMとオプトイン方式の組み合わせ
開封率向上には、DMとオプトイン方式を組み合わせる方法がおすすめです。
DMでメルマガにお得な情報がある旨を記載すれば、自然に登録を促すこともできます。その他、SNS運用・クーポン発行などとの組み合わせも、互いの価値、メリットを相乗的に発揮できるかもしれません。
メディアプランニングやインタラクティブな施策は、今やマーケティングではお馴染みの手法といっても過言ではありません。それゆえ、オプトイン、オプトアウトにおいても同様に流用できる期待が持てます。
アイデア次第でメールマーケティングの可能性は無限大!
オプトイン、オプトアウト、両方を正しく理解し(特に後者は法律を遵守し)、それぞれのメリットを生かして販促につなげることがメールマーケティングにおいては必要です。メールを届けただけで満足せず、開封率アップに向けてさまざまな工夫を凝らしてみてください。その際、オプトイン、オプトアウトは貴重な施策材料になり得るはずです。アイデア次第では予想以上の成果をもたらすことさえあります。
他方、繰り返し述べますが、利益だけにとらわれず、ユーザーにとって親切なシステムの導入こそが本質です。結果的に、安心・安全のメルマガとして高く評価され、コンバージョンや収益へとたどり着くのではないかと考えます。
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