BtoCとは？意味や企業のタイプ、マーケティングのポイントなど

ビジネスの現場で使われる“BtoC”という言葉ですが、ただ何とはなしに理解されている方も少なくないように思います。そうしたなか、本記事はBtoCについて、用語の意味に加え、当てはまる企業タイプ、そこで働くメリット、マーケティング手法など細かくピックアップ。引き合いに出されることの多いその他のビジネスモデル（BtoB、CtoCなど）にも触れつつ、幅広く解説します。

BtoCとは？まずは意味を確認！

BtoCとは、「Business to Consumer」の略称です。商品やサービスを、企業が一般消費者に対して提供するビジネスモデルを意味します。

主な特徴としては、戦略上、ブランド構築に注力する傾向にある点です。

BtoCを巡るビジネスシーンでは、とりわけ商品のブランド力が購買行動に大きな影響を与えます。顕在、潜在問わず消費者全般に向けて、第一想起してもらうことがいわば目指すべき指標といってもいいでしょう。商品ひいては企業のイメージアップを図り、効率よく売り上げを伸ばしていくことが、理想の成果モデルです。

BtoCをビジネスモデルとしている代表的な企業

平たくいうと、個人相手に商売している企業はすべてBtoC企業です。

然らばタイプは、歴然。とりわけわかりやすいのが、EC事業です。

一人ひとりの消費者、ユーザーに対して、いかに興味・関心を引き付けられるか、そうしたプロダクトを開発できるかが事業グロースのカギを握ります。

その他市井の人々の日常生活に深く関わってくる会社、食品メーカー、コンビニ、百貨店……等々も典型だといえるでしょう。

上記踏まえて、以下、代表的な企業をいくつか挙げます。

Amazon

グローバルに躍動し続ける大手ECプラットフォーム「Amazon」は、誰もが知る象徴的なBtoC企業でしょう。それはおそらく、そもそもの祖業がeコマースビジネスであることも大きいかもしれません。一方で近年はBtoB事業での成果も目覚ましいものです。BtoCに限らずオールラウンドで市場を制覇する未来は、そう遠くないように感じられます。

なお、もちろん同じEC業界では、楽天、Yahoo!も代表的なBtoC企業です。

JTB

BtoC企業はいわば私たち一人ひとりを直接ビジネスの対象にしています。そのため、馴染み深いところが多く、知名度の高さはまさに強みです。ツアーパッケージ（旅行業全般）だけでなくガイドブック（出版業、金融事業関連）も提供するJTBは、軸足をBtoCに置きつつ、バラエティに富んだ事業内容を展開しています。

BtoC企業で働くメリット

読者の方のなかにはBtoC企業で働きたい方もいらっしゃるでしょう。

以下、考え得るメリットについて紹介します。

扱う商品への愛着によって帰属意識が高まりやすい

BtoC企業は消費者に対して商品やサービスを広く宣伝する必要があります。そのため、普段何気なくお店で直接手に取る機会もあれば、テレビCMやネットのバナー広告などで見かける機会も多いかもしれません。そうした知名度のある商品、サービスを扱っている企業では、それだけで帰属意識が高まる傾向にあります。結果、仕事でのモチベーションにつながり、商品の開発や営業など意欲的に取り組めるはずです。

口コミや評判が励みになる

BtoC企業で働いていると、商品に対する評判が流布しやすい傾向にあります。いうなれば社会への貢献度を測りやすいビジネスモデルというわけです。世の中の役に立っている実感が湧くことで、仕事への熱は上昇し、パフォーマンスにおいてもさらなる高みを目指せるでしょう。

成果が見えやすいビジネスモデル

BtoCのビジネスモデルであれば、決済者はあくまで消費者一人ひとりであるため購買決定に時間を要さず、商品、サービスが売れた時点で成果と捉えることが可能です。評価体系がハッキリする点は、実力主義で勝負したい方にとってありがたい要素だと考えます。

BtoCマーケティングについて

主なBtoCマーケティングは以下の通りです。

うまく適用できれば、当然、収益アップが見込めます。

マーケティングオートメーション（MA）の活用

昨今、多くの企業が、マーケティングオートメーション（MA）を導入しています。マーケティングに関するあらゆる業務を自動で行える点が人気の便利なツールです。データ解析の精度の高さに加え、カバーする領域の広さにも定評があります。

流入経路の確保や顧客情報の管理、セミナー補助、効果分析など、従来膨大なリソースを割く必要のあった業務のほとんどで対応可能です。

大量の見込み客に対して、情報を一元的に管理しながら段階ごとに自動でアプローチできます。ポイントは人的リソースの削減を兼ねていることです。

したがって、業務の効率化に加え、（休眠顧客などに対する）機会損失の防止が期待できます。

コンテンツマーケティング

コンテンツマーケティングは、今や王道のマーケティング手法といっても過言ではないでしょう。記事、動画、音声など媒体問わず、受け手にとって役に立つ情報を提供することで、顧客育成を図る施策です。ロイヤリティ、エンゲージメントが向上すると、当然、行動変容に期待が持てます。BtoCのビジネスモデルにおいても、当然、有効です。

SNSマーケティング

インターネットの普及、とりわけスマホ利用者数の拡大が、その発展を後押しした結果TwitterやFacebook、Instagram等々のSNS活用は、もはやBtoCマーケティングにおいても無視できなくなっています。実際にSNSを積極的に活用する企業は増加傾向。不特定多数あるいはターゲートを絞ったうえでの個人を相手にするからこそ、SNSマーケティングは有意義な施策だと考えます。たとえコツ、要領を心得てなくとも、企業アカウントを作成して情報発信するだけで一定水準以上の価値、効果は生まれるでしょう。

メールマーケティング

メールマーケティングは、歴史ある定番のマーケティング手法です。受け手に対して有益な情報を最適なタイミングで届けることで高い効果が期待できます。

商品に興味を持ち始めた人には快適さや便利さなどメリットにフォーカスし、他社製品と比較検討している人には差別化を図るべく割引キャンペーンの案内を行い、すでに購入した人には関連商品を紹介するといった具合に、基本的には状況別で異なる内容の配信が必要です。

BtoC以外におさえておきたいビジネスモデル

冒頭でも述べた通り、BtoCと引き合いに出されることの多いビジネスモデルもいくつか存在します。比較することで、BtoCへの理解がより深まるかもしれません。

以下、それぞれの特徴について簡単に紹介します。

BtoB

BtoBとは「Business to Business」の略称です。BtoCが一般消費者向けだったのに対して、BtoBのビジネスモデルでは企業が企業へ商品やサービスを提供します。企業を相手に商売するため、単価は増し、取引期間も中長期的に及ぶことがほとんどです。購入の意思決定プロセスが複雑化している点も特徴だといえます。そのため、商品のアピールは状況によって柔軟に対応しなければなりません。とはいえ、一度高い信頼関係を築ければ、長きにわたってリピート受注が期待できます。また、企業の知名度にそう依存しない点もメリットと捉えることができるでしょう。そのうえで評判が評判を呼べば、特定の分野にてシェアを独占できる可能性もあります。

CtoC

「Consumer to Consumer」の略称の通りCtoCは、BtoCと異なり売り手も“Consumer”、すなわち消費者同士で商品やサービスの取引を行うビジネスモデルを指します。

わかりやすく例を挙げると、該当するのはネットオークションやフリマアプリ、インターネットを介して仕事の受発注を行うクラウドソージングなどです。業者の仲介なしに消費者間で直接売買できるため、店舗での販売価格よりも安い値段で購入できるケースも少なくありません。インターネットやスマホの普及が進むに連れて広がりを見せています。

個人で稼ぐ時代といわれていますが、今後はより浸透していくことが予想されます。

BtoE

BtoEの“E”はEmployeeです。すなわち、企業が自社の従業員に対して商品、サービスを販売するビジネスモデルを指します。

確かに従業員は企業に属して働いているとはいえ、一介の消費者でもあります。強引かつ売り手側が切羽詰まったように見えてしまう形式ですが、そこはお互いwin-winの関係が築けるゆえに成り立つのでしょう。実際にBtoEでは買い手、そう従業員に対しては商品やサービスを割安にして提供することがほとんどです。社員特典や福利厚生の一つという意味合いもあるといえます。なお、最たる例は社員食堂などです。

BtoG

BtoGは「Business to Government」の略称です。官公庁などの国の機関や地方自治体、行政法人などに向けて商品やサービスを提供します。特筆すべきは、受注の際のやり取りです。ずばり入札方式で行います。

入札に関しては専門知識が伴うため、慣れないうちは戸惑うビジネスパーソンも多いでしょう。他方、案件自体は道路や鉄道整備など国や地方の施策に基づく大規模なビジネスが多いため、ビジネスパートナーに選ばれれば、企業ブランディングにも効果的に作用する期待が持てます。

GtoC

GtoCは「Government to Citizen（Consumer）」の略称です。行政が市民（消費者）に対して商品やサービスを提供する形態を指します。一般消費者（住民）の申請に対してインターネットを通じてサービスを提供する点も特徴です。

該当する例としては、ふるさと納税などが挙げられます。

BtoCに対する深い理解がビジネスの成功にもつながる！

日常生活との関わりが強いからこそ、BtoCへの理解を深めることはビジネス、マーケティングにおいて大きなアドバンテージになるものだと考えます。対象企業で働くことを視野に入れている方もまた、あらかじめ知識を吸収しておくと何かとスムーズでしょう。

混同しやすい似た用語についてもそれぞれ知っておいて損はありません。違いを認識できていることで、対峙する状況にあわせた的確な戦略が立てられるはずです。 いずれにせよ、ただ漠然と意味を把握するだけでなく、（願わくは拙稿をヒントに）網羅的に知見を蓄え、仕事上でのチャンス拡大につなげていただければ幸いです。