fbpx

As Best Creative, Do Everything For a Goal…

Blog 社員ブログ

BLOG

社員ブログ

マーケティング
OMOとは?O2O・オムニチャネルとの違いと次世代のマーケティング法
2020/10/14

サイネージ
業種を問わず、ビジネスの形はここ数年間で大きく変化し続けてきました。マーケティングにおいては、かつて広く浸透していた「O2O」という概念から「オムニチャネル」というものに移り変わり、そして現在は「OMO」が主軸になっていくべきだといわれています。

既にデジタル先進国である中国ではその考え方のもと、販売方法やマーケティング方法が見直されており、すべてが常時オンライン化するアフターデジタル時代において、OMOは世界中で大前提となりそうです。

目次

OMOとは

マーケティング

OMOは「Online Merges with Offline」の頭文字を取った言葉で、「オンラインとオフラインを併合する」といった意味をもちます。もともとはGoogle Chinaの元CEOであり、ベンチャーキャピタルであるシノベーション・ベンチャーズの創業者、李開復(リ カイフ)が提唱したことで広まったそうです。

それでは、オンラインとオフラインを併合する、とはどういうことでしょうか。もう少しわかりやすくすると「オンラインショップ及びネット上のサービスとそれ以外の垣根を超えたマーケティング概念」といった考え方といえそうです。

まず、かつてマーケティング活動において前提となっていた「O2O」と「オムニチャネル」との違いから、よりその概念を掘り下げてみましょう。

O2Oとは

2013年ごろからあらゆる企業において取り入れられてきた「O2O」は「Online to Offline」を略した言葉で、ネット上から実店舗などオフラインの店舗などに誘致させる動きを指します。

たとえば、実店舗で利用できるクーポンをネット上で発行したり、オンラインショップ内に店舗リストを掲載して、より実店舗に訪問しやすくすることもO2Oの概念に則った促進方法です。

O2Oにおいて、ネットはオフラインに誘導するためのツールとして存在しており、その考え方はオンラインとオフラインを区別することで成り立ちます。企業目線では、そうすることで管理しやすくなり便利になる面もあるのですが、顧客目線ではwebサイトと実店舗を併用する際に不便が目立つこともあります。

オムニチャネルとは

OMOはオムニチャネルと似ているといわれることも少なくないですが、オンラインとオフラインの関係性を考えると、本質的にはむしろO2OとOMOが同じ方向性の延長線上に存在し、オムニチャネルはまた別に存在している概念ともいえます。

オムニチャネルとは、あらゆる販売網から顧客体験(UX=ユーザーエクスペリエンス)を増やそうとする戦略のこと。

O2Oとは異なり、ネット上から実店舗へ誘導するのではなく、オンラインでもオフラインでも同等の特典や利益が得られるサービス構築をするということであり、顧客との接点は店舗やwebサイトだけでなく、アプリやSNS、コールセンターなどあらゆる場面に及びます。

OMOとO2O・オムニチャネルの違い

OMOは上記のようなO2Oやオムニチャネルという概念を発展させ、よりよい顧客体験を与えられるように、今の時代に沿ったビジネスモデルを実現させるための考え方。

O2Oのようにオンラインとオフラインを区別せず、その垣根にはこだわらずに、顧客目線でなにかしらの商品やサービスに触れて得られるUXを重視して考えるのがOMOです。

あらゆる流通チャネルから顧客体験を増やすという部分ではオムニチャネルと同じように感じられますが、オムニチャネルではオンラインとオフラインを区別した上で、どこで購入しても同じ利益が得られることを念頭に置いており、一方でOMOではそもそもオンラインとオフラインが融合しているアフターデジタル時代を前提に、よりよい顧客体験を提供することを目指しています。

前項で、OMOはオンラインとオフラインの含有関係を表すという面においてO2Oと同じ方向性に存在していると記述しましたが、顧客体験を増やすという面においてはオムニチャネルと似ているともいえ、ふたつの概念から縦軸と横軸をそれぞれ「今の時代に合ったもの」に進行させた結果がOMOといえるでしょう。

OMOが広まるとどうなるか

オムニチャネルの考えを遂行すると、あらゆるチャネルはあくまでも独立を保ったまま連携するというイメージでしたが、OMOが浸透すると、それぞれが融合する可能性が出てくるため、新たな顧客体験を生み出すことも可能かもしれません。

まず、O2Oが広まったことで、webサイトから実店舗への送客が積極的に行われたのはもちろん、SNSマーケティングも盛んになりました。店舗側がSNSに発信した商品を顧客が実店舗に見に行くという流れです。また、顧客がSNSで発信した情報をもとに、別の顧客が実店舗に行くということもあるでしょう。

さらに、実店舗にフォトブースなどを構え、任意のハッシュタグをつけて撮影・投稿するとオンラインショップでもなにかしら特典が得られるという施策を行えば、よりオンライン×オフラインの連携は強固になります。

オムニチャネルが広まると、オンラインとオフラインの在庫管理が一元化されるようになり、どちらで購入しても同等のポイントが貯まるという、今では当たり前のシステムが構築されるようになりました。

そしてOMOが注目されている現在、サイネージを使った販売方法がより広まる可能性があります。たとえばサイネージの前に立つと顔がスキャンされて気になっていた商品をバーチャル試着できたり、サイネージ上に表示される簡単なアンケートに答えると好みに合った商品をレコメンドされたりするなど。

店舗が混雑しているときも興味のある商品に触れる機会が得られるという、まさしく顧客体験を重視した施策です。アンケートに答えるとQRコードでクーポンが受け取れるようにすると、より購入意欲に繋がるでしょう。

今後のマーケティング活動の展開

顧客体験と購買体験を区別せずに考える「x Commerce(クロスコマース)」という考え方があります。具体的には、Instagramのショッピング機能(Shop Now)によって「何気なく見ていた投稿に写っていた商品が気になってそのまま購入する」こと、「東京ガールズコレクションなどでファッションショーを体験しながら『かわいい』と思った商品をその場で購入できる」システムなど、特に2016年ごろにファッション業界で広く導入された「See Now Buy Now」というものはすべてクロスコマースの一環と捉えてよいでしょう。

キャッシュレス決済も広まり、スマホ一台で完結できることが圧倒的に増えてまいりました。5Gが一般化すればなおさら、OMOやクロスコマースを浸透させるにはこれ以上ない適切な環境になるといえ、これらの普及はより拡大していくことが見込まれます。

ただ、その分、企業が扱う個人情報の幅も広がるため、セキュリティーの信頼性と安全性が今以上に重要視されるようになることも間違いありません。販路拡大と顧客確保のために安易に新しいシステムやツールを取り入れるのではなく、きちんとそういった面を確かめてから導入するようにしましょう。

とはいえ、もちろんスピード性も重視する必要があります。既に冒頭で述べたような「常時オンラインと繋がっている」アフターデジタル時代はやってきています。加えて、もはやオンラインとオフラインの境界線はあやふやになり、双方が融合しつつあります。

今まではオフラインを基盤としていた企業も、これからはオンラインを軸に、あらゆるチャネルに向けて施策を展開していくような動きをしていかなければいけないのです。そのためには早めの対応が必須といえるでしょう。


(本文・浦田みなみ)

SHARE

PLEASE CONTACT US

サングローブのサービスにご関心のある方は、
いつでも下記のボタンからお問い合わせください。

Go to TOP
Go to TOP