ECサイトとは？種類や必要な機能を簡単に解説！

経済産業省が発表しているデータによると日本国内のBtoC-EC（消費者向け電子商取引）市場規模は2010年代、右肩上がりです。商品を取り扱う企業の大半は、ECサイトを運営しているところが多いはずです。

顧客側からしても、オンラインで買い物できるのは便利です。ユーザーニーズに寄り添っているお店とも言えます。企業にも顧客にとってもメリットが大きいEC。ですが、実際はどんなものなのか曖昧にしかわからない人もいます。

そこで本記事では、ECサイトとはそもそもどんなものなのか、ビジネスモデルやECサイトの種類、ECサイトを運営するうえで必要になる業務や機能などを、簡単に解説しています。ぜひ参考にしてください。

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ECサイトとは

ECサイトとは、「電子商取引（electronic commerce）」を行うサイトのことを指します。つまりは、インターネット通販のように、ネット上で商品の売買がされるサイトです。「Eコマース」「ネットショップ」「オンラインショップ」など呼称はさまざまです。いずれも一般的には同じ意味で用いられます。

ECサイトの大まかな仕組み

ECサイトの大まかな仕組みについては、消費者行動から紐解くとシンプルです。ユーザーは写真や説明内容を確認して商品を選び、カートに入れてお金を支払い、商品が届くのを待ちます。

一方で事業者側の段取りはその逆です。商品画像をサイトに掲載し、決済してもらったのち配送すれば完了となります。もちろん、収益を上げていくには試行錯誤は必須です。

実際は商品の仕入れ、写真撮影、情報掲載、決済、発送など細かい作業があります。こうした作業をスムーズに行うべく、ECサイトにはさまざまな機能が集約されています。ECサイトを解説予定であれば、これらの業務の工数やサイトに必要な機能は把握しておくべきです。後ほど解説しますので、併せて参考にしてください。

ECサイトを運用する目的

ECサイトを運用する目的は、ずばり「実店舗以外でも販売する場所を増やすため」です。もちろん実店舗がなくECサイトのみで販売するのもありです。いずれにせよ、自社商品・サービスを売り、利益アップにつなげるのが真の目的と言えます。

まれに「ブランディング」「認知度アップ」のためにECサイトを運営したいという人がいますが、こちらはマーケティングの一環になるので少しずれています。ECサイトで売り上げを上げるために、マーケティングを行うという順番であれば問題ありません。

ECサイトの主なビジネスモデル

ECサイトはいわば「販売者」と「購入者」で成り立ちます。その対象によって、以下で紹介する4つのビジネスモデルがあります。

BtoC

BtoC（Business to Consume）は、企業から個人ユーザーに販売します。楽天市場やAmazon、ユニクロに無印良品など大手の通販サイトは、個人をターゲットにしているのでBtoCに当てはまります。

BtoB

BtoB（Business to Business）は、企業同士の取引を指します。たとえば、オフィス製品を取り扱う会社が、求めている会社に販売する。まさしくBtoBです。なお、BtoBの場合は、BtoCより価格が高くなっているケースがほとんどです。

CtoC

CtoC（Consumer to Consumer）は、個人間の取引です。メルカリやヤフオクなど、個人が商品を掲載し、ほかの個人に売買するものがCtoCです。ネットオークションやフリマアプリが当てはまります。

DtoC

DtoC（Direct to Consumer）は、あまり聞きなれませんが、メーカーが直接個人に販売する形式を指します。有名なものだと「天使のはねランドセル」です。あれは、ランドセルメーカーである製番者が、直営のECサイトを運営して個人に販売しています。

ECサイトの種類

Amazonや楽天市場のようにいろんな業者が販売しているものから、企業が自サイトで運営しているもの、個人が販売しているものなどECサイトには様々な種類が存在します。どういった形でECサイトを運営すべきかの指標になるので、種類別の特徴を把握しておきましょう。

モール型

モール型ECサイトは、Amazonや楽天市場、Yahoo！ショッピングのように、様々な企業がショッピングモールのように集結しているものを指します。

各モールのシステムに加え、決済の代行などもあらかじめ付与されているサービスです。出店企業は、自社でサイトでサイト構築する必要がないので、作業・管理工数を削減できます。ただし、利用するサイトの規約が存在するので自由度は低めです。

ASP型

ASPカートを利用しているECサイトのことです。ASPとは、“Application Service Provider”の略称を指し、クラウド上で提供されているサイト構築に必要な機能を備えたシステムです。具体的には商品管理や決済対応などの役割が組み込まれています。

自社でサーバーを用意する必要はなく、運用保守が楽になるメリットがあります。「BASE」や「STORE.jp」といった無料で使えるものが有名です。ただし、プラットフォームが共有なのでデザインや仕様がほかの企業と被る可能性があります。

クラウド型

クラウド型ECサイトは、ASP型と少し似ていますが、クラウドを経由してサービス側のソフトウェアにアクセスします。企業側がサーバーやソフトウェアを持たなくても、いつでも必要な時に利用できます。

「メルカート」や「Shopify」がクラウド型ECサイトに当てはまります。費用は掛かりますが、拡張性があるのである程度はカスタマイズ可能です。ASPで満足できなくなったらクラウドに切り替えるという企業が多いです。

パッケージ型

パッケージ型は、ECサイトに必要な機能をパッケージ化したシステムです。カートや受注・売上記録、顧客情報の管理などがデフォルトで対応できます。

「コマース21」や「W2 Repeat」が当てはまります。これらを基に自社サイト独自のECサイトが構築できる点もメリットです。もちろん、そこからさらに機能を加えることも可能であるため、サイトをより充実させられます。ただし導入コストが高めです。

クローズドBtoB型

企業間取引向けのECサイトを構築し業務効率化や売上アップを図る際、すでに取引があるお得意様が対象の場合は「クローズドBtoB型」をおすすめします。このタイプでは、アクセスするのにIDやパスワードが必要です。

この仕組みによってユーザーの訪問に制限をかけることができます。得意先によって価格や販売可能商品が異なる点、決済に与信管理を伴う点、自社の受注に関する業務の負荷が軽減される点などが主な特徴です。

スモールBtoB型

スモールBtoB型ECサイトは、地方や小口の取引先などロングテール層の顧客をターゲットにしたBtoB向けのECサイトです。取引先以外には非公開なうえ、規模が小さいので「スモール」とついています。簡単に取引や申請が行えるWebならではの利点を生かすことで、集客アップ・業務負担軽減が期待できます。

オムニチャネル型

近年増え始めているのが、オムニチャネル型ECサイトです。これは、実店舗・ECサイトなど複数の販売経路を統合した形です。よくあるのは、ネットで商品を注文し、実店舗で試した後に購入というものです。アパレル系での導入が増えています。ユーザー側にとっても、通販での失敗が少なくなるメリットがあります。

越境型

越境型ECサイトは、インバウンドを見越して日本国内から海外へ向けて商品を販売するものです。日本製品は海外に人気があるので、上手くいけば売上の大幅アップが見込めます。

そのかわり、通常のECサイトよりもセキュリティを強化する、英語対応を行う、海外発送のサポートなどの手間とコストが必要になってきます。懸念が多い分、越境型ECサイトの開設は慎重になったほうが良いです。

ECサイト運営に必要な準備・業務

ECサイトを運営するなら、必要な業務の洗い出しを行い、人員を確保する準備をしましょう。

主に上記のような業務が発生します。

サイトデザインや機能設計

ECサイトがなければ何も始まりません。要件定義を踏まえてサイトデザインや機能の設計が必要で小規模であればテンプレートを利用するのもありですが、企業独自のオリジナル性を出すならカスタマイズは必須です。専用のエンジニア・デザイナーなど人員の確保をしておきましょう。

商品の仕入れ・撮影・登録など

ECサイトは商品がないと売上が発生しません。仕入れはもちろん、いかに商品を魅力的に見せるかも重要です。撮影・編集・商品説明を行い、ECサイトに登録するまでが第一段階です。サイトを構築し、商品を登録してやっとスタートできます。

なお、最近はスマートフォンでの画質が上がっていますが、ECサイトを運営するなら一眼レフ（最低でもミラーレス）カメラとそのほかの機材を揃え、扱えるカメラマンは確保しておくべきです。

受注～発送業務

ユーザーが商品を購入してから、個人情報の取り扱い・決済関係、商品の検品や梱包、発送などの業務もスムーズにできるよう専任がいたほうが良いです。小規模であれば社員2人ほどで賄えますが、大規模になったら簡単な業務ができるアルバイトを雇うなどの人件費の確保も必要になってきます。

売上・利益管理

売上や利益の管理を行う、経理全般ができる人も必要です。商品の売上金だけではなく、ECサイトを運営するにあたりかかった費用の管理ももちろんです。決算関係などでも必須になってくる業務なので、忘れず専任の人を立てましょう。もし、専任を立てるのが難しければ、管理ツールなどの導入を考えるのも手です。

アクセス解析

ECサイトの運営を行うなら、コンバージョンなどの数字を見る人がいないと業務改善できません。アクセス解析・分析ができるディレクターなる人物も必要です。次で紹介するマーケティングと兼業で業務化している企業も多いです。

マーケティング

売上を伸ばすなら顧客獲得は必須です。広告、SNSなどでマーケティング活動を行い、商品・サービスの露出を増やしましょう。マーケティングは、ブランディングにも役立つので一石二鳥です。

ユーザーサポート

ECサイトを運営するためには、その他、顧客からの問い合わせや相談、クレームなどにも対応していかなければなりません。しっかりサポートすべく、コミュニケーション能力はもちろん、商品への造詣を深めている人物を選出しましょう。

ECサイトに必要な機能

次は、ECサイトに最低限必要な機能についてまとめました。通常のWebサイトよりも機能が多くなります。

商品管理

ECサイト上で表示される商品名や画像、価格、キャプション、補足説明テキスト、その他詳細情報などを登録、編集できる機能に当たります。モール型・自サイト型ともに必須の機能です。ECサイトを作成できるCMSなどにはデフォルトで入っています。

ショッピングカート

「カートに入れる」をクリックあるいはタップすることで指定した商品がカート内に加わり、決済画面へと遷移していく機能に当たります。また、ユーザーがお買い物を続ける場合にいつでもカート内を確認できる仕様も必要です。

決済システム

銀行振り込み、クレジットカードの引き落とし、代引きなどユーザーが注文に至った際の決済方法の情報について管理、連携できる機能は必須です。場合によっては、モバイル・Pay・後払いなどのシステムも追加で必要になります。

受注・入金管理機能

商品の受注・在庫、入金管理機能です。売り切れ・入荷の表示と連携させることもできます。基本的に、購入ボタンを押したら売り切れになりますが、入金されずに自動キャンセルになった際に在庫を戻すなどにも役立ちます。

顧客管理システム

運営するECサイトで商品購入や会員登録に至った顧客情報を管理できる機能です。購入後の顧客情報に関しても、同じシステムで管理することになります。

メール配信機能

商品購入・入金確認・商品発送・アフターフォロー・メルマガ・クーポン配布など、あらゆる場面でメールを配信する際に必要な機能です。先述の顧客管理システムと連携しているケースもあります。

販売促進機能

人気商品・新着・セール情報をまとめたものや、閲覧データを基にしたレコメンド機能など、販売促進に繋がるような機能もあったほうが良いです。TOPページにJavaScriptやCSSで埋め込む形でも大丈夫です。

セキュリティ管理

顧客情報・支払情報を預かる立場として、セキュリティ管理は重大な使命です。SSL化（暗号化通信）は当たり前のこと、機密情報漏洩、不正アクセス防止、脆弱性対策など様々なセキュリティを導入しておきましょう。

アクセス分析・管理

ユーザーの流入経路、コンバージョン数、滞在時間、直帰率、人気商品、人気ページなど、ECサイト全体のアクセス解析ができる機能は必要です。もちろん、外部の分析ツールと連携で大丈夫です。

一般的に良く使われているのは、GA4（Googleアナリティクス）やサーチコンソールです。そのほかのものでも大丈夫なので、自分たちが使いやすいものを導入してください。

ECサイトのメリット

ECサイトの主なメリットについて紹介します。

近年多くの企業がECサイトを運営している理由もここにあると考えていいでしょう。

全国の顧客に向けて販売できる

ECサイトはインターネット上のお店です。ネット環境があれば誰でも利用できるので、全国の顧客に向けて販売できます。実店舗より、はるかに見込み客が多くなります。また、忙しくて実店舗に来れない顧客にもアプローチが可能です。

24時間販売できる

ECサイトは基本的に24時間365日稼働しています。時間を気にせず買い物ができるので、実店舗の営業時間に間に合わない人でも利用できます。移動中や寝る前のちょっとした時間を利用する人もいます。結果、実店舗以上の売上が見込める可能性も出てきます。

実店舗より低コスト運営

実店舗を運営するとなると、物件や内装、光熱費や人件費など多額の費用が必要です。ですが、ECサイトなら、サイトさえ作成してしまえばサーバー代や保守運用程度で済むので低コストです。接客自体もいらないので、人件費も削減できます。とにかくコストを抑えて売り上げを出したいという企業におすすめです。

情報収集しやすい

解析ツールを用いることで店舗の運営に役立つデータを手軽に収集することができます。サイトへの訪問数はもちろん、購買客の年齢層はじめ細かい属性など、実店舗で対応するよりも容易に取得可能です。

ECサイトのデメリット

メリットを見る限りは企業にも顧客にも魅力的なECサイトですが、デメリットも存在します。

開設・運営を検討しているなら、上記のようなデメリットは把握しておきましょう。

顧客が実物を確認できない

オンライン上であるがゆえ、顧客は商品を手に取って確認することができません。購入した商品が衣類だったとすると「色味が思っていたのと違う」「生地が薄すぎる」「着心地が悪い」「自分に似合わなかった」などとギャップが生じてしまいます。その結果、クレームやトラブルに発展する懸念があります。

商品の画像をたくさん用意する、色・サイズ変更のアフターフォローを行うなど、事前にできる限りの対策はしておくべきです。

対面できないので囲い込みがしづらい

ECサイトは接客を一切しません。購入を迷っている顧客に対して、口頭でアプローチができないので囲みがしづらいです。せっかく購入してくれそうな見込み客を逃す可能性があります。

発送準備やステータス確認など作業工程が多い

ECサイトを運営するうえで管理不足はご法度です。実店舗と異なり、サイト上での商品状況の追跡は思わぬ落とし穴がいっぱいです。うっかり在庫がないのに販売してしまって、トラブルになるケースも多いです。運営する上で工程の値だし、マニュアル化、チェックリストでミス防止など、思いつく限りの対策をしましょう。

ECサイトを運営する際は景品表示法に注意

景品表示法（不当景品類及び不当表示防止法）とは、一般消費者の利益を保護する目的で作られた法律です。主に「商品の不当表示」と「過大な景品類提供」を禁止しているものです。

景品表示法の内容に違反した場合は、消費者庁から注意・指導が行われます。最悪の場合は、ECサイトの運営停止や、2年以下の懲役又は300万円以下の罰金が科せられるので注意してください。詳しくは、以下の記事を参照してください。

ECサイト運営にはマーケティング知識も必須

ECサイトの収益を上げるためには、状況に応じたマーケティング戦略が欠かせません。どういうマーケティングを行うべきかわからない人もいるので、最低限行ったほうが良いものだけをピックアップして簡単に解説していきます。

「KPIツリー設計」は目標達成に不可欠

そもそもKPIとは、目標を達成するために適切なプロセスが実行されているか計測・管理・評価するものです。重要業績評価指標と定められます。この指標を、木（ツリー）のように必要な要素が繫がっている階層構造がKPIツリーです。

ECサイトの場合は、KPIを達成させるために、集客・閲覧数増加・購入など様々な指標があります。これを、逆算してどういう風に組み立てれば目標を達成するか考えましょう。マーケティングの基本となります。目標に到達するまでの一連の流れが可視化されるので、どこが課題なのかがわかりやすくなるんです。

「SEO対策」で検索結果の上位表示

ユーザーにECサイトを見てもらうためには、検索結果で上位表示する必要があります。そこでSEO対策となるわけです。EC市場が拡大している近年、競争率が高いのでSEO対策はもはや必須と言っても過言ではありません。

大きく分けて「サイトの内部構造」と「コンテンツごとのキーワード対策」を行いましょう。内部構造は、Googleのクローラーというロボットがサイトを巡回しやすい構造にする必要があります。コンテンツごとのキーワード対策は、上位表示されるためには必須です。競合サイトが獲得していないニッチなキーワードを見つける、あるいは競合と同じように対策するなどの分析・改善が必要です。

とくに後者は、ユーザー目線に立って考えましょう。キーワードを入力して検索するユーザーが求めるものを想定すれば、おのずと答えに導かれるはずです。

「ささげ」業務はECサイトで必須

ECサイトの「ささげ」とは、「撮影」「採寸」「原稿」の頭文字をとった言葉です。Web上ではユーザーは商品を直接手に取って見ることはできません。それゆえ「ささげ」によって商品の魅力を伝える力が求められます。

正確な情報伝達と、顧客の商品に対する疑問解消や不安の払拭に努めることも必要です。うまくいけば、購入率の向上だけでなく返品やクレームの機会を減らせる期待も持てます。さらにはリピーターへの育成にもなります。非常に重要な業務・スキルと言えます。

「SNS活用」をして露出を増やす

X（旧Twitter）やInstagram、FacebookなどのSNSは、拡散力が強く不特定多数の人に情報を伝達できる手段でもあります。SNSを妻く利用して広報活動を行えば、その分だけ露出が増えます。新規顧客の獲得やブランディングに繋がる可能性が高いんです。

即効性がないとしても、どこかで情報を見たということが記憶に残れば、いずれは顧客に繋がる人もいます。顧客との接点や育成が見込めるコミュニケーション手段として、SNSは大いに活用できるはずです。

ECサイトの運営に成功すれば顧客の大幅増加が見込める

ECサイトは、いわゆるネット通販です。日本全国24時間365日利用できるので、実店舗だけでは獲得できなかった顧客の確保に大いに期待できます。ただし、ECサイトを運営するにはある程度の知識が必要です。

どんな機能が必要なのか、運用する上での人員はどうするか、付随してSEOやマーケティングのことなど、考えることは無数にあります。ですが、1度サイトという箱を作成してしまえば、工程はマニュアル化できるんです。運営自体は実店舗よりもコスト軽減できるので、企業としてはメリットが大きいことは本記事でわかっていただけたはずです。ぜひ、事業拡大に繋げてください。

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