指名検索を増やす方法8選！中小企業向けの低予算施策を大公開

「指名検索を増やしたいけれど、何から手をつければいいかわからない」と悩んでいる中小企業のマーケターは多いのではないでしょうか。予算が限られている中、効果の見えない施策に手を出すのは避けたいところです。

指名検索とは、企業名やサービス名で直接検索される行動を指します。低予算でも着実に増やせる施策が数多くあります。

本記事では、指名検索を増やす具体的な方法を、低予算で実践できるものから紹介します。効果が出るまでの期間や失敗パターンも解説しているので、ぜひ参考にしてみてください。

中小企業が指名検索を増やすべき3つの理由

指名検索とは、企業名やサービス名など固有名詞を使って検索する行動のことです。ユーザーがすでに自社を認知している状態での検索のため、コンバージョンに直結しやすい特徴があります。

ブランド力で大手に劣る中小企業ほど、指名検索を増やす取り組みが重要です。理由は主に3つあります。

それぞれの理由について、もう少し詳しく解説します。

▶関連記事：指名検索とは？なぜ対策が重要かその理由と増やす方法を紹介！

一般検索よりCVRが高い

指名検索は、一般検索よりもコンバージョン率（CVR）が高い傾向にあります。すでにサービスへの興味を持っているユーザーからの検索だからです。

マーケティング業界では、指名検索経由のCVRは一般検索の約12倍（※）といわれています。限られた予算で成果を最大化したい中小企業にとって、優先度の高い施策です。

※2021年10月に当時のYahoo!（現・LINEヤフー）の公式コラムにて、「1番目の指名検索『指名キーワード起点』が新たなブランディング指標に」という研究結果のレポートとして公表。現在は元記事なし。

広告費に依存しない流入を作れる

指名検索が増えると、リスティング広告などの有料施策への依存度を下げられます。指名キーワードは競合が少なく、クリック単価も低くなりやすいためです。

オーガニック検索で1位表示されていれば、広告を止めても流入が途切れません。広告費を認知拡大の施策に振り分けることで、さらなる指名検索の増加という好循環が生まれます。

競合との価格競争を避けやすい

指名検索が多いブランドは、市場での認知度と信頼性が高い状態です。ユーザーが課題解決の選択肢を考える際、真っ先に名前が挙がる存在になるからです。

検索結果で指名キーワードを独占できれば、競合が広告を出していても自社への流入を確保できます。ブランド力が高まるほど価格競争に巻き込まれにくくなり、適正価格での提供がしやすくなります。

指名検索を増やす前に確認すべき3つの準備

指名検索を増やす施策を始める前に、自社の現状を把握しておくことが大切です。

準備を怠ると、効果測定ができず改善のサイクルが回せません。

指名キーワードの洗い出し方

まずは、自社に関連する指名キーワードをリスト化しましょう。企業名やサービス名だけでなく、略称や表記揺れも含めて洗い出すことが重要です。

Googleサーチコンソールの検索パフォーマンスを使えば、実際にどのキーワードで検索されているかを確認できます。サジェスト機能を併用すると、想定していなかった検索パターンも見つかります。

自社サイトが1位表示されているかの確認

指名キーワードで検索したとき、自社サイトが1位に表示されているかを必ず確認してください。1位でない場合、せっかく興味を持ったユーザーを取りこぼしてしまいます。

口コミサイトや求人サイト、競合他社のサイトが上位に表示されているケースもあります。1位でない場合は、タイトルタグや見出しに正式名称を含めるなど、基本的なSEO対策から見直しましょう。

ターゲット層と予算の優先順位づけ

指名検索を増やす方法は数多くありますが、すべてを同時に実行するのは現実的ではありません。「予算」「効果が出るまでの期間」「自社で実行可能か」の3つの軸で優先順位をつけましょう。

例えばSNS運用は予算ゼロで始められますが、効果が出るまでに時間がかかります。一方でリスティング広告は即効性がありますが、継続的な予算が必要です。まずは取り組む施策を2〜3個に絞り込んでみてください。

▶関連記事：ターゲット設定とは？中小企業こそ取り組むべき理由と決め方を解説

低予算でできる指名検索を増やす方法8選

ここからは、低予算で実践できる指名検索を増やす方法を8つ紹介します。

中小企業でも取り組みやすい施策を中心にまとめました。

SNSで口コミ（UGC）を醸成

SNSでの口コミ（UGC）は、広告に頼らず指名検索を増やす起点になります。実際に利用したユーザーの声は信頼性が高く、見た人が「この会社について知りたい」と感じやすいためです。

InstagramやX（旧Twitter）でユーザーが自然に投稿したくなる仕組みを作りましょう。ハッシュタグキャンペーンやレビュー特典など、参加するメリットを用意すると効果的です。

オウンドメディアで専門性を発信

オウンドメディアは、自社の専門性を示しながら指名検索のきっかけを作れる施策です。検索エンジン経由の流入が増えるほど、記事内で自社名やサービス名に触れる機会も増えます。

ユーザーが有益な情報を得た後に「この会社のサービスも気になる」と感じてもらえれば、指名検索につながります。継続的な発信が、業界内での認知度向上にも寄与します。

▶関連記事：オウンドメディアマーケティングで成果を出すコツとは？目的や実践方法を解説

プレスリリースを定期配信

プレスリリースの配信は、自社を知らない層にも認知を広げる手段です。メディアに取り上げられれば、検索結果での露出も増えます。

PR TIMESなどの配信サービスは、月額数万円から利用できます。配信したプレスリリースはWeb上に残り続けるため、メディア掲載に至らなくても指名検索の受け皿として機能します。単なる宣伝ではなく、ニュース性のある情報を心がけましょう。

▶関連記事：プレスリリースとは？配信するメリットや書き方のコツを徹底解説！

既存顧客に口コミ投稿を促す

既存顧客からの口コミは、新規顧客の指名検索を促す力があります。利用者の声を見た人が「詳しく知りたい」と感じ、指名検索するケースは少なくありません。

利用後のフォローメールで投稿を依頼したり、レビュー投稿者に特典を用意したりする方法が考えられます。過度なインセンティブや内容の指示は避け、自然な形で声を集める仕組みを作りましょう。

▶関連記事：口コミマーケティングとは？代表的な手法やメリットを成功事例とともに解説

商品名・サービス名を見直す

商品名やサービス名が覚えにくい場合、指名検索のハードルが上がります。検索しやすい名称にするだけで、指名検索の数が変わることもあります。

「お〜いお茶」は元々「缶煎茶」という名称でしたが、親しみやすい名前への変更が大ヒットにつながりました。すでに販売中の商品の改名はハードルが高いものの、新商品の発表時には検討の価値があります。

一般名詞と被る名前は、検索結果で自社情報が埋もれやすいため避けましょう。

▶関連記事：売れる商品名の決め方とは？ネーミングのコツや注意点を解説！

地域イベントやセミナーに参加する

地域のビジネスイベントや業界セミナーへの参加は、オフラインでの認知拡大に効果的です。名刺交換や商談を通じて、自社のことを直接知ってもらえます。

対面でのコミュニケーションは記憶に残りやすく、後日「あの会社について調べてみよう」という指名検索につながるケースが多いです。可能であれば登壇者として情報発信する側に回ると、より強く印象に残せます。

他社メディアへの寄稿・取材対応を行う

業界メディアや地域情報サイトへの寄稿、取材対応も有効な施策です。第三者メディアに掲載されることで、信頼性が高まり新しい層への認知が広がります。

寄稿や取材の機会を得るには、日頃からプレスリリースの配信やSNSでの発信を続け、メディア関係者の目に留まる工夫が必要です。掲載された記事は自社サイトやSNSでも紹介し、二次利用していきましょう。

指名検索SEOの基本対策を徹底する

指名検索されても、自社サイトが1位に表示されなければ機会損失です。まずは自社名やサービス名で検索し、1位表示の有無を確認しましょう。

1位でない場合は、タイトルタグや見出しタグに正式名称をきちんと含めることが重要です。企業情報や代表者情報を充実させ、Googleに公式サイトと認識してもらえるようにしましょう。基本的なSEO対策を徹底すれば、ほとんどのケースで1位表示は達成できます。

予算をかけて指名検索を加速させる方法3選

低予算施策と並行して、予算をかけられる施策を組み合わせると指名検索の増加スピードが上がります。

ここでは3つの方法を紹介します。

リスティング広告で指名キーワードを守る

自社の指名キーワードに、競合他社がリスティング広告を出稿しているケースがあります。検索結果の上部に競合の広告が表示されると、自社サイトへの流入が減少してしまいます。

自社の指名キーワードに広告を出稿すれば、検索結果を守れます。指名キーワードは品質スコアが高く、クリック単価も低くなる傾向があるため、比較的少ない予算で運用可能です。すでに自社を知っているユーザーを競合に奪われないよう、出稿を検討する価値があります。

SNS広告・動画広告で認知を拡大する

SNS広告や動画広告は、少額からテスト運用しながら認知を広げられる施策です。まずは少額で配信し、反応を見ながら予算を調整するのがおすすめです。

広告のクリエイティブには、企業名やサービス名を必ず含めましょう。ユーザーの記憶に残りやすくなり、後日指名検索してもらえる可能性が高まります。広告を止めると認知拡大も止まるため、継続的な予算確保が前提になる点は理解しておきましょう。

▶関連記事：主要なSNS広告の特徴を徹底比較！効果的な運用方法についても解説

展示会・テレビCMなどオフライン広告を使う

展示会への出展やテレビCM、タクシー広告といったオフライン施策も、指名検索の増加に効果があります。とくにテレビでの露出は、関連性の低い視聴者層であっても指名検索につながった例が多く報告されています。

予算規模に応じて、地域密着型の交通広告から検討するのも一つの方法です。クリエイティブの最初に企業名やサービス名を出すなど、覚えてもらう工夫を盛り込みましょう。

▶関連記事：テレビCMとインターネット広告の違いや特徴を解説！併用で相乗効果が高まる！

指名検索を増やす施策の効果が出るまでの期間

指名検索を増やす施策は、種類によって効果が出るまでの期間が異なります。短期施策と長期施策を組み合わせることが重要です。

即効性がある施策と資産性が高い施策の違い

リスティング広告やプレスリリースは即効性がありますが、出稿や配信を止めると効果も止まります。一方、オウンドメディアやSNS運用は時間がかかるものの、コンテンツが資産として蓄積される特徴があります。

立ち上げ初期は即効性のある施策で短期的な変化を見せながら、資産性の高い施策を並行して育てる進め方がおすすめです。

施策別の効果発現期間の目安

施策ごとの効果発現期間を一覧にまとめました。

施策	効果が出るまで	資産性
プレスリリース	即日〜1週間	低
リスティング広告	即日〜1ヶ月	低
セミナー・イベント	1〜2ヶ月	中
SNS運用	3〜6ヶ月	中
オウンドメディア	6ヶ月〜	高

自社の状況に合わせて計画を立てる際の参考にしてください。

指名検索対策でよくある失敗と対処法

指名検索を増やす取り組みでは、多くの企業が同じような失敗を経験します。

事前に知っておくことで、同じ失敗を避けられます。

施策を始めたのに増えないケース

施策を始めてから最低3ヶ月は継続してみてください。多くの施策は効果が出るまでに時間がかかるため、施策を始めて1〜2ヶ月で変化がないと焦る必要はありません。

3ヶ月経っても変化がない場合は、ターゲット設定や訴求内容に問題がある可能性があります。発信している情報が、本当にターゲット層に届いているかを見直してください。

一時的に増えてもすぐ減るケース

広告やプレスリリースで一時的に指名検索が増えても、すぐに元の水準に戻ってしまうことがあります。単発の施策に頼りすぎていることが原因です。

指名検索を定着させるには、継続的な接点が必要です。広告で認知を得た後も、SNSやメルマガで定期的に情報を届け、関係性を維持しましょう。

予算を使っても効果が見えないケース

広告を出稿したのに指名検索が増えない場合、施策の選定や実行方法に問題があった可能性があります。まずは広告のターゲット設定を確認しましょう。

広告文やクリエイティブに社名やサービス名が目立つように表示されているかも重要なポイントです。次回の施策では、事前に測定指標を決めてデータを記録しながら進めましょう。

予算別｜指名検索を増やすロードマップ

指名検索を増やすための施策は、予算によって選択肢が変わります。自社の予算状況に合わせて、無理なく実行できる計画を立ててみてください。

予算ゼロ～月3万円：できることから始める

限られた予算では、無料でできる施策を徹底することが重要です。SNS運用やオウンドメディア、指名検索SEOの基本対策は、すべて無料で始められます。

週2〜3回のSNS投稿や月1〜2本のブログ記事作成から始めましょう。月3万円の予算があれば、プレスリリース配信サービスの利用も視野に入ります。まずは3ヶ月継続し、どの施策が自社に合っているかを見極めましょう。

予算月3万～10万円：広告を開始する

月3万円以上の予算があれば、無料施策に有料施策を組み合わせられます。リスティング広告やSNS広告を少額で運用し、認知拡大のスピードを上げましょう。

無料施策に月5万円、リスティング広告に月3万円、プレスリリース配信に月2万円といった配分が考えられます。有料施策だけに頼らず、無料施策と組み合わせることが重要です。

予算月10万円以上：本格的な認知拡大を狙う

月10万円以上の予算があれば、Web広告の予算を増やし表示機会を大幅に増やせます。外部ライターへの記事執筆依頼や、インフルエンサーへのPR依頼も検討できます。

セミナーやウェビナーの定期開催、展示会への出展といったオフライン施策との組み合わせも効果的です。予算が増えても基本は変わらないため、無料施策を継続しながら有料施策で加速させましょう。

自社の指名検索比率を診断する方法

施策の効果を確認するには、自社の指名検索比率を把握することが欠かせません。まずは指標の意味を理解しておきましょう。

指名検索比率とは？計算式と意味

指名検索比率とは、サイト全体の検索流入のうち、社名やサービス名での検索が占める割合のことです。計算式は次のとおりです。

この数値が高いほど、ブランド認知度が高く広告費に依存しない流入を確保できている状態を示します。

サーチコンソールで指名検索比率を出す手順

指名検索比率は、Googleサーチコンソールのデータから算出できます。手順は次のとおりです。

複数の指名キーワードを一括で調べたい場合は、カスタム（正規表現）で「｜（縦棒）」を使ってキーワードをつなぐと、一度に集計できます。

▶関連記事：サーチコンソールとは？初心者向けの使い方・できることやログイン方法を解説！

中小企業・大手企業の平均値とベンチマーク表

算出した数値が高いか低いかは、企業規模別の平均値と比較すると判断しやすくなります。

指名検索比率	評価	状態
40%以上	非常に高い	ブランディング成功
20〜40%	平均的	認知あり、成長余地
20%未満	改善が必要	SEO依存度が高い

調査データによると、中小企業の指名検索比率は平均18%前後、グローバルブランドは42%程度です。中小企業がグローバルブランドの水準に近づくには、地道な認知拡大の積み重ねが必要になります。

▶参照：Branded vs Unbranded Search Volume

診断結果別に見るべき次のアクション

診断結果に応じて、次に取るべきアクションは変わります。

数値は一度測って終わりにせず、月次で追跡することが大切です。施策実施前後の変化を記録すれば、どの施策が効果的だったかが見えてきます。

まとめ｜指名検索は地道な施策の積み重ねで増やせる

指名検索を増やすことは、短期間で達成できる目標ではありません。低予算でできる施策から始め、効果測定を繰り返しながら改善を続けることで、着実に成果を上げられます。

本記事のポイントを振り返ります。

まずは自社に合った施策を2〜3個選んでみてください。予算が限られている中小企業だからこそ、一つひとつの施策を丁寧に設計し、長期的な視点で取り組むことが重要です。